薬剤師の給与リアルと、投資に回せる金額の話

投資・FIRE

公開日:2026年05月04日|たくぽん


「薬剤師って給料いいんでしょ?」のリアルな答え

薬剤師と聞いて、「給料高そう」とイメージする人は多いと思います。実際、周りからそう言われることも少なくありません。

でも正直に言います。高いか低いかは、何と比べるかによります。

今回は公的な統計データと、現役病院薬剤師である私・たくぽんの実体験をもとに、給与のリアルと、そこからどれだけ投資に回せるのかを書いていきます。


薬剤師の平均年収、データで見ると?

厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」によると、薬剤師全体(病院・調剤薬局・ドラッグストア等を含む)の平均年収は約599万円です(月給×12ヶ月+賞与で算出)。

日本の全産業平均が約458万円(国税庁「令和4年分民間給与実態統計調査」)なので、数字だけ見ると一定の水準はあります。ただし、6年間の薬学部+国家試験という道のりを考えると、「思ったより現実的な数字だな」と感じる薬剤師も多いのが本音です。

また、年齢・性別・勤務先によってかなり差があります。

年齢層平均年収目安
20代前半(新卒)約387〜500万円
30〜34歳約564万円
35〜39歳約614万円
50〜54歳(ピーク)約744万円

出典:厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」

30代前半の私の場合、統計上の平均(約564万円)とほぼ近い水準です。「高収入」と言えなくもないですが、6年間薬学部に通って国家試験を乗り越えた割には……と感じる薬剤師も少なくないのが正直なところです。

また、勤務先によっても差があります。ドラッグストアや製薬会社が年収水準として高い傾向がある一方、病院薬剤師は福利厚生が充実しているケースが多く、トータルで見ると差が縮まることもあります。


私の手取りと支出、ぶっちゃけ公開します

統計の話はここまでにして、私・たくぽんのリアルな数字をお伝えします。

月の手取り:30万円台

一人暮らしをしていて、月の支出はざっとこんな感じです。

項目金額(目安)
家賃6.5万円
食費3〜4万円
光熱費・通信費1〜1.5万円
交際費・娯楽2〜3万円
その他1〜2万円
合計約15〜18万円

手取りから生活費を引くと、毎月10万円以上を投資に回せる計算になります。


一人暮らしだから、投資に回せる額が多い

薬剤師の給与が飛び抜けて高いわけではないとしても、投資を続けられる理由が2つあります。

① 収入が安定している

国家資格職なので、よほどのことがない限り急に収入がゼロになることはありません。これは投資をする上での大きな精神的な安定につながります。株価が下がっても「生活費は守られている」という安心感があると、焦って売却するリスクが下がります。

② 転職しても収入が大きく変わらない

薬剤師免許があれば、転職先はある程度選べます。「万が一今の職場を辞めても、すぐ次が見つかる」という感覚は、長期投資を続ける上での心の余裕になっています。

この2点は、私が投資を「ギャンブルではなく資産形成」として続けられている大きな理由です。


投資に回す金額の決め方

「いくら投資に回せばいい?」という質問をよく受けますが、私の考えはシンプルです。

生活防衛資金(生活費の3〜6ヶ月分)を先に確保してから、残りを投資へ。

具体的には、以下のステップで考えました。

  1. 月の固定支出を把握する
  2. 緊急時のための生活防衛資金を貯める(私の場合は約100万円)
  3. それ以外の余裕資金を投資に回す

最初から「毎月10万円投資しなければ」と気負う必要はありません。5万円でも3万円でも、続けることが大事です。新NISAの枠(年間360万円)を使えば、税制優遇を受けながら積み立てられます。


まとめ:薬剤師の給与は「投資との相性がいい」

薬剤師の平均年収は約599万円(令和6年統計)。一般平均よりは高いですが、突出して高いわけでもありません。ただ安定性と継続性という面では、投資と非常に相性がいい職業だと感じています。

  • 毎月安定した収入がある
  • 一人暮らしなら支出をコントロールしやすい
  • 国家資格があるので収入が途絶えるリスクが低い

この条件が揃っているからこそ、投資歴1年未満の私でも、毎月コツコツと資産を積み上げられています。

次の記事では、「薬剤師だから気づけた、投資をギャンブルにしない考え方」について書いていきます。

薬剤師が投資をギャンブルにしない理由 〜薬と株は同じリスク管理だった〜 – たくぽんFIREブログ


※ 本記事の数字はあくまで個人の体験に基づくものです。給与や支出は個人の状況により異なります。投資は自己責任でお願いします。 ※ 年収データ出典:厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」、国税庁「令和4年分民間給与実態統計調査」

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